２ 　争点１（本件著作権の帰属）について
　　 (1) 　前記のとおり，原告は，Ｐ２の法定相続人であり（前記２の２(4)），Ｐ２の有していた本件著作権をその法定相続分に応じて相続したこととなる。そうすると，原告は，本件著作権につき６分の１の割合で共有持分を有することになる。
 　　 (2) 　被告の主張について
 　　　ア　これに対し，被告は，Ｐ２は，本件公正証書遺言ないし本件自筆証書遺言により，本件著作権につき，その全部又はＰ３及び被告に対し各２分の１を遺贈したことから，原告は本件著作権を有しない旨を主張する。
 　　　イ　前記認定のとおり，本件公正証書遺言において，Ｐ２は，「その所有するＹＧ性格検査の出版による印税」，「ＹＧ性格検査に関連する著作物（手引き，テープ等）に関する財産権」及びＹＧ性格検査「以外の心理テストに関する著作権」を明確に区別して取り扱っている。また，これに加え，その８条では「著作物（手引き，テープ等）に関する財産権は日本心理テスト研究所株式会社の所有に属する」とし，９条では「前条以外の心理テストに関する著作権は，日本心理テスト研究所株式会社に属している」とするところ，各表現自体及び相互の差異に着目すると，８条では有体物である「ＹＧ性格検査に関連する著作物（手引き，テープ等）」の所有権の帰属を確認しているのに対し，９条では知的財産権である「前条以外の心理テストに関する著作権」の帰属を確認しているものと理解するのが最も合理的である。９条をこのように理解すると，「前条」「の心理テスト」であるＹＧ性格検査に関する著作権は被告に現に帰属していないとするＰ２の認識がうかがわれる。その上で，本件公正証書遺言においては，本件著作権を含むＹＧ性格検査方法に関する著作権（著作財産権）それ自体の帰属ないし相続に関する明示的な言及はない。
 　さらに，本件自筆証書遺言において，Ｐ２は，「ＹＧ性格検査の出版による印税」の相続について本件公正証書遺言の内容を改めるとともに，当該検査に関する著作者人格権と関連付けて，原告により当該検査が改良されることへの希望を表現している。他方，本件自筆証書遺言においても，本件著作権を含むＹＧ性格検査方法に関する著作権（著作財産権）それ自体の帰属ないし相続に関する明示的な言及はない。
 　さらに，Ｐ２の生前におけるＹＧ性格検査に係る事業の状況を見ると，本件出版販売契約の締結に表れているように，昭和４１年用紙を含むＹＧ性格検査方法に係る著作物については，Ｐ２に著作権が帰属していることを前提にしつつ，被告がその発行等に当たっていたことが認められる。また，被告の事業遂行に当たっては，著作権者からの利用許諾その他の法律関係に基づき，上記著作物の使用権限が認められれば十分であって，著作権それ自体を被告が得ることが不可欠とまではいえない。
 　これらの事情に鑑みると，本件公正証書遺言７条及びこれを改定した本件自筆証書遺言７条は，金銭債権であるＹＧ性格検査の出版による印税債権の相続に関して定めたもの，本件公正証書遺言８条は，有体物である「ＹＧ性格検査に関連する著作物」の所有権の帰属を確認したものであり，いずれも，本件著作権を含むＹＧ性格検査方法に関する著作権について定めたものではないと理解される。
 　したがって，この点に関する被告の主張は採用できない。

　３ 　争点２（昭和４１年用紙の利用に係るＰ２の被告に対する許諾の有無等）について
 　　 (1) 　前提事実及び前記１の認定事実によれば，被告は，ＹＧ性格検査に係る事業を行っていたＰ２及び原告の事業を法人化して設立されたものであり，ＹＧ性格検査の検査用紙を製作及び販売等並びにその利用に関するコンサルタント業務に関する事業を行っている（前記１(2)）。昭和４１年用紙は，質問紙法性格検査であるＹＧ性格検査に使用される検査用紙であり（前記１(1)），ＹＧ性格検査を実施する上では不可欠なものである。このため，昭和４１年用紙は，被告にとって，その設立当初から，上記事業を遂行する上で自由に使用し得る必要があったものといえる。
 　他方，Ｐ２は，被告に対し，竹井機器工業との本件出版販売契約に見られるように被告の事業収益の増加を図るとともに，ＹＧ性格検査の検査用紙の改訂等に当たり助言等を行うなどし，被告設立当初より監査役報酬の名目でその対価を得ていた（前記１(2)，(5)）。他方，Ｐ２が，その生前に，被告による本件回答方法説明用紙及び本件判定用紙の発行等について，否定的な態度を示したり，著作権使用料を請求したりするなどの行動を取ったことをうかがわせる証拠はない。こうしたことから，Ｐ２は，自らＹＧ性格検査に係る事業を中心的に行っていた時期はもちろん，原告ひいては被告への事業承継をした後も，被告の事業のために活動し，それによって利益を得ていたものといえる。また，本件自筆証書遺言７条のなお書きからは，当時被告代表者であった原告に託す形で，ＹＧ性格検査の一層の発展及び普及を願っていたこともうかがわれる（前記１(6)）。これらの事情を踏まえると，Ｐ２にとっても，その生前か死後かを問わず，被告の上記事業遂行に当たり，昭和４１年用紙が広く有効に利用されることを期待していたものと推察される。
 　これらの事情に鑑みれば，Ｐ２は，被告が法人化される前後を通じて，その事業遂行に当たり，被告が昭和４１年用紙を複製し，本件回答方法説明用紙及び本件判定用紙を発行，販売及び頒布すること（前記１(3)，(4)）を許諾していたと合理的に推認される。また，当該利用許諾は，Ｐ２の生前に使用料ないしその相当額が支払われたことをうかがわせる事情は見当たらないことに鑑みると，無償であったものと認められる（Ｐ２に対する監査役報酬名目での金員支払の趣旨については，後記のとおり。）。このように理解することは，Ｐ２の死後における原告及び本件各相続人の行動（前記１(7)。なお，ここで言及されていない相続人であるＰ５は，被告代表者である。），とりわけ，別訴対象用紙の発行等については別訴を提起しながら，本件回答説明用紙及び本件判定用紙の発行等については異議を述べていないＰ３の行動とも整合的といえる。
 　以上より，Ｐ２は，被告に対し，被告設立当初の時点で，被告がＹＧ性格検査に関する事業を行うために昭和４１年用紙を利用する必要がある期間及びそのような利用といえる範囲において，その無償での利用を許諾していたと認められる（以下「本件利用許諾契約」という。）。
 　なお，上記のように理解することは，本件竹井用紙と「同一内容または著しく類似の著作物を…他人をして発行せしめることが出来ない」とする本件出版販売契約の内容と，一見抵触するとも思われる。しかし，被告が当該契約の当事者ではないことは措くとしても，当該契約においても，被告がＹＧ性格検査に係る事業を展開すること自体は前提とされていることがうかがわれる（４条１項，５条）。そうである以上，本件利用許諾契約が成立していたとしても，新たに締結された本件出版販売契約とは必ずしも抵触しない。

　　 (2) 　原告の主張について
 　　　ア　これに対し，原告は，被告によるＹＧ性格検査の検査用紙の発行等は，Ｐ２の被告に対する利用許諾に基づくものではなく，Ｐ２からの委託に基づくものであり，また，仮に，上記利用許諾があったとしても，その許諾は原告が検査用紙の改良等に携わること及び原告に対し何らかの対価が支払われることを前提としており，原告が被告の役員を退任した以降の被告各用紙の発行等は，その利用許諾の範囲を逸脱するものであると主張する。
 　　　イ　しかし，前記認定のとおり，Ｐ２は，昭和６３年９月頃までに個人事業である日本心理テスト研究所の事業を原告に承継させ，当該事業を法人化させた被告設立に際しても，その代表者とはならず監査役に就任したにとどまる（前記１(2)）。しかも，Ｐ２に対する監査役報酬は月額１０万円にとどまる。また，原告の主張を前提としても，原告への事業承継後（被告設立後も含む。）は，Ｐ２はＹＧ性格検査の項目及び質問方法等につき助言や監修を施すといった関与をしていたにすぎない。そのほか，Ｐ２が，ＹＧ性格検査に係る事業の遂行において自ら中心的な役割を果たしていたことをうかがわせる具体的な事情はない。
 　こうした事情に鑑みると，被告によるＹＧ性格検査に係る事業は，Ｐ２による委託に基づくものではなく，被告自身の事業として遂行されたものと認められる。この点に関する原告の主張は採用できない。
 　　　ウ　また，Ｐ２の生前に，被告の事業遂行に当たりＰ２による助言等がされていたとしても，その事実のみをもって直ちに，Ｐ２の被告に対する利用許諾において，被告による本件著作権に係る著作物の利用がＰ２の同意その他の関与を要することとされていたことを意味するものとはいえない。被告からＰ２に対する監査役報酬名目での支払金額は月１０万円という定額であり，検査用紙についての助言や監修その他被告の事業に対する具体的な関与の程度や，被告による本件著作権に係る著作物の利用数量等に応じて変動するものではなく，しかもその額自体も必ずしも高額というほどではない。これらのことに鑑みると，被告の事業遂行に当たり，Ｐ２による同意その他の関与が必須とされていたとは考え難い。同様の理由から，監査役報酬名目での支払も，むしろ，事業創始者に対する顧問料ないし生活費用保障的な意味合いをもった支払であったと見るのが相当である。
 　前記のとおり，本件自筆証書遺言の記載から，Ｐ２は，被告代表者である原告に託す形で，ＹＧ性格検査の一層の発展及び普及を願っていたことがうかがわれるところ，この点も，個人事業であった当時から原告が事業に関与していたという経緯とともに，本件自筆証書遺言当時の被告の代表者が原告であったことも背景にあったものと推察される。そうすると，上記記載は，被告の事業遂行に原告が関与することがなくなった場合には，被告による事業遂行自体を認めない，すなわち，死亡その他の理由により原告が被告の経営から外れた場合に，被告のＹＧ性格検査に係る事業が継続しているにもかかわらず，本件著作権に係る利用許諾の効力が失われるとするＰ２の意思をうかがわせるものとは必ずしもいえない。
 　　　エ　以上より，この点に関する原告の主張は採用できない。

　　 (3) 　証拠（甲３，４）及び弁論の全趣旨によれば，被告による被告各用紙の発行等（前記１(3)，(4)）は，被告のＹＧ性格検査に係る事業の遂行の一環として行われたものと認められる。そうである以上，被告の上記各行為は，Ｐ２ひいてはその相続人である原告及び本件各相続人の本件著作権に係る利用許諾の範囲内で行われたものということができるから，本件著作権を侵害するものとはいえない。
 　したがって，原告は，本件著作権（複製権，譲渡権）に係る共有持分の侵害に基づく被告各用紙の発行等差止及び廃棄請求権並びに不法行為に基づく損害賠償請求権をいずれも有しない。