３ 　検討

 　　 (1) 　上記認定事実によれば，本件においては，次の点を指摘できる。

 　　　ア　本件各商標を含む極真関連標章は，Ｅが死亡した平成６年４月の時点で既に，Ｅが主宰する極真会館にとってその活動に密接に関連する重要な財産及び象徴であり，少なくとも空手及び格闘技に興味を有する者の間では，極真会館というまとまった一つの団体を出所として表示する標章として広く知られていた。また，これらの極真関連標章は，被控訴人らが本件各商標の登録出願（本件各出願）を行った平成１５年から平成２４年にかけての時点でもなお，空手の教授等の活動を行う上で強い顧客吸引力を有するものであった。

 　　　イ　Ｅが主宰する極真会館は，Ｅの死後，いずれもＥの生前の極真会館と同一性を有しない複数の団体に分裂しており，被控訴人らもその一団体と代表者にすぎない。この点，被控訴人Ｙは，自身が極真関連標章の主体たる地位，すなわちＥが主宰する極真会館の事業を承継した旨主張するが，極真会館とＥ個人とが同一であるとはいえない以上，Ｅの相続人である被控訴人Ｙが極真会館の事業を当然に相続したとはいえないし，Ｅ死亡当時，被控訴人Ｙは極真会館の事業活動に全く関与していなかったこと，Ｅが後継者を公式に指定しなかったこと，極真会館において世襲制が採用されていなかったこと等の事情に鑑みると，被控訴人Ｙは相続以外の原因で極真会館の事業を承継した者であるとも認められず，この点を覆すに足る証拠はない。したがって，被控訴人らを含むいずれの団体とその代表者も，他の団体に対し，極真会館の事業承継や極真関連標章の自己への正当な帰属を直ちに主張し得る立場にはなかった。

 　　　ウ　極真関連標章については，従前，Ｂが複数の標章について商標登録出願をし，自己名義の商標登録を受けたことがあったが，これに対し，被控訴人Ｙ自身が商標法４条１項７号違反を理由に商標登録の無効審判を請求し，商標登録を無効とする審決がなされ，同無効審決はＢが提起した審決取消訴訟を経て確定していた。

 　なお，前記認定のとおり，上記審決取消訴訟の判決は，Ｂによる商標登録が公序良俗等に反する理由として，極真会館にとって極めて重要な財産である極真関連標章についての商標登録出願を行うに当たっては，（当時の代表者として）極真会館内部の適正な手続を経る必要があるのに，それを怠った出願が行われ，その後，極真会館が複数の団体に分裂し，極真空手の道場を運営する各団体が対立競合している状況において，上記の出願に基づき，極真会館とは同一性を有しない一団体の代表者に商標権が付与されるのは，商標法の予定する秩序に反するという点を指摘しているが，極真会館内部での適正な手続（分裂後にあっては，他の団体との協議等）を経ないまま商標登録出願が行われている点や，その出願に基づき商標権が付与されるのが，極真会館とは同一性を有しない一団体の代表者（又は，当該代表者が経営する会社）である点では，本件各商標も，上記判決が指摘したのと同様の問題点を抱えているものといわざるを得ない。

 　　　エ　また，被控訴人らは，本件各商標の登録を受ける中で，１審被告Ａに対しては，権利侵害ないし規約違反を理由に極真関連標章の使用禁止と違約金名目で高額の金員の支払を求める通知を行い，Ｆらに対しては，極真関連標章の使用を禁止する旨の警告を行ったばかりか，Ｂが代表を務める団体に対しては，本件各商標権に基づき標章使用の差止めと損害賠償の支払を求める訴訟を提起し，総極真に対しては，極真関連標章の使用差止めを求める訴訟を提起するなど，本件各出願を行った後，極真会館の他の団体やその代表者に対し自らの影響力を強めようとする姿勢が顕著であるところ，このような行為は，客観的に見れば，極真会館にとって重要な財産である極真関連標章に係る権利を盾に取って，自己の利益を図ろうとするものと評されてもやむを得ないものといわざるを得ない。

 　　 (2) 　以上のとおり，本件各出願を行った時点で，被控訴人らは，極真会館関係者にとって極真関連標章が重要な財産及び象徴であることを当然認識し得る立場にあり，また，分裂した各団体の中で極真会館の事業の承継を正当に主張し得る者がない状況にあることも明確に認識し得る立場にあったものと認められる。そして，被控訴人らによる本件各商標権の取得は，極真会館とは同一性を持たない分派が多数併存する中で，その一分派にすぎない一団体（その代表者や当該代表者が経営する会社）が，極真会館にとって極めて重要な財産であり象徴である極真関連標章について，いわば抜け駆け的に商標登録出願を行い，その権利を独占しようとするという，前記審決取消訴訟判決が，商標法の予定する秩序に反する旨を指摘したのと同様の状況で行われたものなのであるから，やはり，商標法の予定する秩序に反するものといわなければならない。特に，被控訴人らの場合，Ｂの出願に係る商標登録を公序良俗等に反するとして無効にする一方で，自らの利益のために，客観的に見ればＢと同様の手法により商標権を取得しているのであるから，その不当性は更に強度だといわざるを得ないのであって，この点からしても，その商標登録は認められるべきものではない。

 　してみると，本件各出願に係る本件各商標は，本件各出願の目的及び経緯に照らし，商標法４条１項７号所定の「公の秩序又は善良の風俗を害するおそれがある商標」に該当するものといえる。したがって，かかる限度で控訴人の主張は理由があるというべきであり，これに反する被控訴人らの主張は採用できない。

　４ 　小括

　以上のとおり，本件各商標（本件商標３を除く。）の商標登録には，商標法４条１項７号所定の無効理由があるから，被控訴人らは，商標法３９条が準用する特許法１０４条の３第１項の規定により，控訴人に対しその権利を行使することができない。